自転車通勤で起きやすい事故のパターンと事故に巻き込まれたときの対処法を解説！

新型コロナの影響によって、電車通勤から自転車通勤に切り替えたという人も多いでしょう。

しかし、日頃からサイクリングなどをしていない人が、スポーツ車で通勤しようとすると思わぬ事故に巻き込まれる可能性が高くなります。

交通ルールや運転方法を理解し、事故を未然に防ぐ行動をとらなければなりません。

また、予期せぬ事故に巻き込まれた際の対処法もサイクリングなどとは異なるのでチェックしなければなりません。

そこで今回は自転車通勤で起きやすい事故のパターンや事故に巻き込まれたときの対処法を解説していきます。

自転車通勤で考えられる事故

まずは、自転車通勤で考えられる事故について考えていきましょう。

日常生活での移動とは異なり、通勤中は自転車、車、歩行者が焦っているため事故が起きやすいと考えられます。

自転車通勤で生じやすい事故のパターンを把握して、事故を未然に回避する意識や行動を身に付けてください。

後続車との接触

スポーツ車を購入して自転車通勤を始めようと思った際、「自転車は原則車道の左側」という交通ルールに則って車道を走行すると思います。

しかし、自転車レーンが整備されていない車道を走行すると、後続車が次々と追い抜いていくため、時にヒヤッとするタイミングが生じます。

特に、路上駐車を避けようと車道の中央付近まで出たときに、後続車が追い抜こうとして接触事故を起こしてしまうというケースが考えられます。

後続車の追い抜かせ方は車道走行に慣れたサイクリストでもコツを掴むのが難しいため注意しなければなりません。

常に後方確認をしながら、後続車が追い抜くスペースを意識し、車とタイミングを合わせるのが重要です。

路上駐車を避ける際にも手信号で後続車に合図を送るなどの工夫が求められます。

歩行者との出会い頭の衝突

ルートによっては歩道を走行することもありますが、その場合も歩行者との衝突に注意を払ってください。

特に、交差点付近などで死角から飛び出した歩行者と衝突する出会い頭の事故には注意が必要です。

通勤時は焦ってしまうため、死角から飛び出す歩行者を確認せず走ってしまうため、衝突事故が起きやすくなります。

特に歩行者には自動車のように一時停止といったルールが存在しない分、いきなり飛び出してくる可能性を考慮しなければなりません。

前方の状況を把握し、歩行者が飛び出す可能性を常に念頭において、十分な確認をした上で安全な運転を心がけましょう。

自転車同士の事故

自転車事故は対歩行者・対自動車だけでなく、自転車同士の事故もよく生じます。

ママチャリやクロスバイク、ロードバイクなど速度域の異なる自転車が同じ走行帯を発しているため、事故が起きやすくなるでしょう。

例えば、ロードバイクに乗っている方が前方のママチャリを追い抜こうとしたら、ママチャリが右に寄ってぶつかってしまったという状況が考えられます。

自転車の交通ルールが完全に浸透してないため、各自転車の挙動が予想しにくいことも頭に入れる必要がありますし、中には交通ルールを無視して走る自転車も存在します。

車間距離を十分に空けながら、追い抜くスペースがないときは無理をせずペースを合わせるのが大切です。

速度域の高いロードバイクに乗る以上は、高い安全意識を持って運転してください。

自転車通勤で事故を起こしたときの対処法

自転車通勤中の事故は、日常での移動やサイクリングとは異なるはずです。

まず第一には、怪我人の救護と救急車・警察への連絡といった一般的な対処が必要となりますが、自分の身体が大丈夫なようであれば会社にも連絡を入れる必要があります。

会社の規定で自転車通勤が認められいたり、会社を通じて団体保険に加入していたりすると、責任の所在も大きく異なってくるでしょう。

それぞれの会社の規定によって、やるべきことは異なりますが、一般的な自転車事故とは違い、被害者と加害者に会社が関係者に加わることを念頭においてください。

通勤時の事故は労災保険の対象になる？

自転車通勤中の事故で議論になっているポイントの1つ「通勤時の事故が労災保険の対象になるか」というのがあります。

一般的に通勤中の交通事故は「通勤災害」として労災保険の補償が適用されるケースが多いです。

しかし、労災保険は自宅と就業場所の往復を「合理的な経路及び方法」で行うことが条件になっています。

そのため、通常であれば車や電車を使うのが合理的なのに、自転車で通勤するといった形は労災保険の定める「合理的な方法」と認められない可能性があるでしょう。

また、寄り道や運動のために遠回りをした場合も「合理的な経路」とは呼べません。

このようなケースが想定されるため、社内の自転車通勤に関する規定を把握する必要があります。

事故を起こして通勤災害に該当する場合の賠償責任は、社員だけでなく雇用主に追求されるケースもあるので、個人や会社など自転車保険に加入するようにしてください。

まとめ

新型コロナの感染リスクを懸念する中で、自転車通勤を積極的に行う人が増えています。

通勤中も運動ができて、満員電車のようなストレスもないのでメリットも大きいのですが、交通安全を意識して走らないと事故に巻き込まれる可能性があります。

事故に巻き込まれてもキチンと対応ができるよう、起きやすい事故を把握したり、社会規定などを把握した上で対処法を確認したりすることが重要です。